7月28日のの続きである。
メタボな先輩は「ジェネリック医薬品に変えてくれと医師に言うだけ」というが、そんな簡単にジェネリック医薬品は獲得できるのだろうか。ジェネリックへの移行は患者の正当な権利とはいえ、一種の値切り行為でもある。頼む限りはある程度の情報を確保しないといけない。また、薬だけにリスクもある。更に相手は医者だ。いたずらに要求しても鼻で笑われ相手にされないケースも想定できる。知識では勝てないだろうが情報ならある程度集まりそうなので、医者へ相談する前に情報を集めておくことにした。
【ジェネリック医薬品とは】 製薬会社が10~15年に渡り数百億もの投資を行なって開発し特許を獲得した医薬品を「新薬(先発医薬品)」といい、「新薬」として最初に発売された薬は特許に守られ、特許期間中(20~25年)は開発したメーカーが独占的にその薬を製造販売することができる。ところが20~25年の特許期間が切れると、他のメーカーも同じ成分、同じ効果のお薬を有効成分・分量・用法・用量・効能及び効果が先発医薬品と同等と厚生労働省に認められ、製造・販売できるようになった安価な医薬品のことをジェネリック医薬品という。 ジェネリック医薬品の開発期間は3年ほどと短く研究開発費用も当然低くなる。コストを安く抑えることができるので薬の値段(薬価)にも反映され、その価格は新薬の2~8割に設定されている。ちなみに薬価は国が設定している。また、医師の間では「ゾロ」という俗称がある。「新商品がゾロゾロ出てくる」からというのが由来らしい。製品によっては大きさ・味・においの改善・保存性の向上等、先発医薬品よりも工夫されたものもあるとか。
→ジェネリック医薬品は開発費用は抑えられているので、薬価が安く設定されている。しかし、全ての薬がジェネリック医薬品に対応しているわけではなく、特許期間中の薬にはジェネリック医薬品は存在しない。ジェネリック医薬品の有無については、一部サイトや書籍で確認できる。
【日本国内におけるジェネリック医薬品の現状】 欧米では特許が満了した1ヵ月後には約80%がジェネリック医薬品に替わる薬もあるほどジェネリック医薬品は一般的な存在で、アメリカでは代替調剤(薬剤師が患者さんの同意のうえで医師が処方した医薬品を同一成分の他の名称の薬に替えられる)が認められており、保険会社もジェネリック医薬品での調剤を推進するプランを増やしている。また、イギリスでは一般名処方(医師が処方箋を発行する際に商品名を指定せず一般名で処方し、成分が同じ複数の薬の中から薬剤師が調剤できる)の比率は約70%と非常に高い。既にアメリカ・イギリス・ドイツでジェネリック医薬品が全体の50%を超えるのに対し、日本では20%弱にとどまっている。 日本では2006年4月から処方箋様式の変更により、「後発医薬品への変更可」というチェック欄が設けられた。これにより、ジェネリック医薬品の名称が記載されていなくても、「後発医薬品への変更可」欄に医師のサインがあれば、薬剤師さんと相談の上で患者が薬を選ぶことができるようになった。
→国内でのジェネリック医薬品の歴史は浅く、ジェネリック薬品の知名度はまだまだ。普及を進めるためには、患者が一人でも多くジェネリック医薬品を選択することが大切。
【ジェネリック医薬品が健康保険制度を救う?】 薬代の負担が減るのは医療費の3割を負担する患者だけでなく、薬代を含む医療費の7割を負担してくれる健康保険制度にもメリットがある。少子高齢化・医療費高騰に加え健康保険組合の相次ぐ解散など、財政難から日本が誇る「国民皆保険制度」が存続の危機に瀕している。国民の積極的なジェネリック医薬品の使用により、正しい治療を無理なく続けられる環境の整備と医療費の抑制、そして国民皆保険制度の維持のためにも、ジェネリック医薬品を積極的に利用することは国民の義務でもある。
→これまで医者や薬剤師・薬局が、一般市民が知らないことをいいことに、薬の処方でいかに儲けて蓄財したかがわかる。なかにはジェネリック医薬品を積極的に処方している良心的な医院もあるが、最大の問題は医療機関からの医薬品についての情報が無く、すべてを医師や薬局に任せ、そして言いなりになってきた一般市民の方にある。もっと、一般市民が情報武装せねばならない。 ということで、ようやく医師に相談する準備を整えた。(続く)
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テーマ:ジェネリック医薬品 - ジャンル:心と身体
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